会社の辞めようか悩んでいる人は、上司に相談するべきか考えてるかもしれません。
しかし上司に相談してはいけませんよ。最悪の場合、すんなりと辞められない可能性もあります。辞めるまでの期間も働きづらくなってしまうかもしれません。
会社を辞める時には取るべき行動と考え方があります。
今回は退職を上司に相談してはいけない理由について、お伝えしていきましょう。
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仕事を辞めたい時に上司に相談してはいけない理由
なぜ仕事を辞めたい時に上司に相談してはいけないのでしょうか？
それは上司の都合を持ち込まれてしまうからです。面倒事を増やしたくないのであれば、簡単に相談などしてはいけないのです。
辞めるのを引き止められる
どれだけ上司と良好な関係を保っていたとしても、いざ辞めることがわかった場合、あなたのことよりも会社のことを優先します。
社会人としての関係である以上、仲が良くてもあくまでビジネスパートナーに過ぎない。もし優秀な人材だった場合は、必ず引き止めに入るでしょう。
「違う部署の仕事に移すから、会社自体は辞めずに仕事を続けてくれないか？」
「問題があった部分については、ある程度改善するように試みる」
辞める決断をした人間に対して、可能な限り譲歩した提案を持ちかけるわけです。
部下の退職は上司としての会社での評価や立場に影響する
本当に相手のことを考えているのであれば、辞めた後の仕事のあてがあるのかどうか聞いてくれたり、会社を辞める決断を尊重してくれるはずです。
引き止め行為は、一見相手のことを大切に考えてくれているように見えますが、実際は仕事や会社、自分の立場のことしか考えていません。
業務を担当する人間が抜ければ、それまで予定していたスケジュールに影響が出る。
新しい人間を探すのにもコストがかかる。会社としても人が抜けることでイメージダウンになる場合もあります。上司として部下が辞めた責任の一部を負わなければいけない。会社での評価が下がる原因にもなります。
つまり、上司に相談するということは、余計な軋轢を新たに生む要因になってしまうんです。
退職するまでの期間に辛い思いをしながら過ごすことになる
上司との関係があまり良くない職場で働いている場合。
退職届を提出する前に、退職の意思を上司に伝えてしまうと、あからさまな嫌がらせを受けることもあります。
これまで以上に態度が豹変して、他の社員にも同じような態度をとるように裏で工作する。
女性社会にありがちな展開ですが、実際によくある話なんです。辞めるまでに無茶な仕事を振られたり、引き継ぎのために必要のない作業まで振られる可能性もあります。
通常は退職届を提出してから2週間経てば、法律的に問題ないわけですが、会社と退職の調整がうまくできていない場合、中途半端に引き継ぎを行わずに会社に行かなくなると、問題が残り円満退社とはいかないことになります。
人間関係が良くない会社での退職には、かなり注意を払うべきです。
退職の意思は、口頭よりも明確な証拠として残るものを選ぶべきです。辞める日付も明確に決定してから、媒体に残る形でしっかりと伝えましょう。2週間であれば、どんな嫌がらせだったとしてもなんとか耐えることはできるはずです。
無理な仕事を任されそうになった場合は、その時点で退職日までに完遂させられる範囲じゃないとできないことを伝えましょう。
会社を辞める時の行動順序
会社を辞める時の行動順序は、計画的に行うべきです。
可能であれば次に就職する会社を決定してから退職したいところです。すぐにでも退職したい場合でも、転職活動も同時に始めておくべきです。
退職してから空白期間が空けば空くほど、次の転職が難しくなってしまいます。会社を辞めることだけで頭がいっぱいになりがちですが、動き始めるのは早ければ早いほどメリットが大きいです。
理想的な行動順序としては、
- 退職を決意する（自分の中で）
- 次に働く会社を探す（転職活動開始）
- 転職先が見つかる（内定ゲット）
- 退職届を提出する（会社に辞めることを伝える）
これが一番理想的な形です。
状況によって順序が前後するかもしれませんが、できるだけこの形に近い順序で行動することをおすすめします。
転職エージェントを利用すれば1人で転職活動しなくて済む
転職先を見つける方法としておすすめなのが、転職エージェントを利用した転職活動の方法です。
何よりも一番のおすすめ理由は、一人で悩まなくて済むということです。
会社から退職すると、社会から放り出されたような気持ちで孤独で不安な気持ちになります。すぐに仕事が見つかると息巻いていても、退職してからの期間が長くなるほどどんどん不安になっていきます。
このまま仕事が見つからないんじゃないのか？やりたくない仕事をやらなければいけないのか？この不安がまた転職活動に悪い影響を与えてしまい、悪循環になってしまうわけです。
転職エージェントに登録してプロの担当者についてもらうと、どんなことでも相談することができます。
自分の活動内容で悪い部分があれば、指摘してもらうこともできます。
