色々考えたけど、もう我慢の限界で今すぐに会社を辞めたい！
- 会社を辞めるために必要な事ってどんなこと？
- 電話だけで済ませられる？
- 明日からいきなり行かなくても問題ない？
辞めるためには、色々知っておくべきことは、たくさんあります。
会社での人間関係がうまくいっていないので、すんなり辞めれるかどうか不安・・・。
そんな人は、できるだけ円満退社できるように、準備が必要です。
今回は、会社を辞める決意ができた人のために、会社を辞めるまでの手順について徹底解説していきます。
Contents
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会社を辞めるまでの全手順
会社を辞めるかどうか迷っている段階ではなく、辞める決意ができている。
もしその段階であれば、仕事の状況に関係なく辞めることができます。
ただし、すぐに辞めるといっても即日は難しい場合がほとんどです。
辞めることを伝えてから、実際に辞めるまで2週間は必要になると思ってください。
つまり、早く辞めたいのであれば、できるだけ早く伝えるべきなのです。
退職届を提出する
通常、退職する場合、退職届を提出します。
会社の規模にも寄りますが、基本的には、直属の上司に提出します。
口頭でも退職の意思は認められますが、形に残しておいたほうが確実です。
書面を提出するのが難しい場合は、メールやメッセージの履歴をしっかりと保存しておきましょう。
円満退社したいのであれば、直接対面して話を通してから提出が望ましいですね。
関係が悪化していて、円満退社は望まない場合でも、もみ消されたり、聞いてなかったと言われないように、記録しておくのが無難です。
基本的には退職の2週間前に伝える
会社側との合意があれば、即日退職可能です。
しかし、これが実現するケースはかなり少ないでしょう。
会社側としては、いきなり社員が辞めると業務に支障が出るはずです。
ここを無視して、強引に仕事に行かないと、トラブルの原因になります。
ただ会社側の事情を考え出すと、どこまで先延ばしされるかわかったものじゃない。
そのために、法律で2週間と規定されているのです。
2週間あれば、引き継ぎなどの業務は遂行できるはず。
それ以上は、単なる引き伸ばし扱いになると考えて問題ありません。
会社の都合は考えないこと
よくあるのが、相談して退職日を決めるというパターン。
これをすると、会社の都合で1ヶ月以上先延ばしにされる可能性が出てくるのです。
法律上、退職を申し入れた2週間後に、退職可能です。
もし会社側がそこに異議を唱えても、人を雇う時にそういったリスクを考えて、1人の人間にそこまでの責任を負わせていた会社側が悪いということです。
私も退職経験がありますが、会社に待ってくれと言われてから、途中で回答を急かして1ヶ月後に退職したことがあります。
現場に常駐して業務する形式だったので、会社の迷惑を考えて1ヶ月かかりましたが、その時は2週間の法律について知らなかったです。
会社側はこちらから言わないと、都合の良いようにダラダラと進める可能性が高い。
最初に退職意向を伝えた時に、最悪2週間後には何が起きても退職することを伝えるべきです。
伝えなくても法律上問題はないですが、円満退社したいのであれば、先に伝えておくべきですね。
この点は、注意しておきましょう。
退職までに行う業務を会社に確認しておく
会社との関係が良好であれば、退職の意思を伝えて退職日が決まり、その日まで何をするのか相談することでしょう。
しかし、ブラック企業のような会社だと、いきなり放置もあり得ます。
そこで変ないちゃもんをつけられて、「退職日までの業務を放棄した」なんてことも・・・。
特に中小企業の規模だと、あやふやなところも多いです。
退職したあとに連絡がきて、また会社に出向くことになるのも、めんどうです。
- 会社のPCのデータをどうするのか？
- 書類などの紙媒体の資料をシュレッダーで廃棄すべきなのか？
- 会社の持ち物はすべて返却したのか？
- 個人情報に関する情報を持ち出していないか？
確認できることは、色々とあるはずです。
退職してから必要になるものを準備しておく
退職後に必要になるものとして、保険証などのコピーがあります。
別の会社にすぐに転職する場合は、不要ですが、健康保険を任意継続する場合に、前の会社の保険証の内容が必要になります。
保険証は退職時に返却するので、コピーを取っておかないと、会社に連絡しなければいけなくなるということです。
退職してから、会社に連絡したくはないでしょうから、退職するまでに準備しておきましょう。
会社を辞める時に注意しておきたいこと
会社を辞める時に注意しておきたいことについても、解説しておきます。
基本的には、次の仕事をすることに影響を与えないように、スムーズに辞めるための注意点になります。
無断欠席は勤務放棄
会社を辞める決意ができたからといって、突然会社に行かなくなる無断欠席はやめておきましょう。
社会人マナーとしてもそうですが、さすがに無断欠席は辞めるまでの勤務放棄となってしまい、最悪の場合、懲罰解雇もありえます。
会社側は懲罰解雇することができ、これはその後の社会人としての生活に、大きな損害を与えるもの。
離職票に記載されると、おそらく次の仕事を見つけることが、かなり難しくなります。
有給休暇は消費する
私も退職するときに、有給休暇を使用しました。
その時に無知な事務方の人に、会社に損害を与えることを理解しているのか？
それでも有給休暇を取るつもりか？
と半分脅されましたが、気にせず有給休暇を使用すると宣言して、貯まっていた有給を全て消費してから辞めました。
有給休暇については事前に調べておいて、業務に支障を与えることがなければ、使用できることを知っていたからです。
会社が有給休暇の申請を断ることはできません。
会社側にできるのは、時季変更権を行使することだけ。
しかし、当人はもう辞めるので、時期をずらすことはできないということです。
ただし、実際に重要な業務に影響が出ることがわかっている場合、法律的には問題ないですが、会社側に損害を与えることに変わりはないので、円満退社とはいかないことは理解しておきましょう。
どんな良い人でも辞める人間に対する態度は豹変する
会社の人間も、所詮会社で仕事する間柄です。
相当仲が良いのであればわかりませんが、辞めるとわかった途端態度が豹変する人もいます。
相手としてはもう会うこともないので、適当にあしらっても問題ないと考えるんでしょう。
精神的に弱いタイプの人は、そこでショックを受けずに、ただ聞き流しておきましょう。
脅しのような内容を言われたのであれば、何かの時に利用できるように、しっかりと記録しておくのも良いでしょう。
意外と無知なくせに、威勢の良いことを言う人は多いです。
こちらが法を知っている姿勢を見せれば、その威勢も止められるでしょう。
その場の雰囲気で、こちらもわからずに発言してしまうと、不利になることもあります。
冷静に聞き流しておいてわからないことがあれば、その場で答えずに、後日回答する形を取りましょう。
おすすめの転職先の探し方
できることなら退職を決意する前から、転職のために動いておきたいところです。
早ければ早いほど転職にとってはメリット。
同時並行で活動できなくても、情報だけでも集めておいた方が良いです。
転職について情報を仕入れて理解するほど、退職する決意は深まります。
退職後１ヶ月休むとしても、先に調べておかないとずるずると腰が重くなって、転職活動に遅れが出ます。
空白の期間も転職活動していたと言えるように、転職情報だけでも見ておくべきです。
