会社で働く上で重要になるのが、定年するまで安定的に働くことができるのかどうかです。
安定的に働くことができるというのは、つまり倒産しないということが大前提。会社そのものがなくなってしまうと、給料が貰えず、収入がゼロになって途方に暮れてしまうことになります。
しかも倒産は平社員にはなかなか気づくことができないのです。ある日突然、リストラされるように会社そのものが終わってしまう。こんな恐ろしいことがないですよね。
自分たちに対処できることがあるとすれば、会社の将来性を見極めること。本当にやばい会社なら、今から逃げ出す準備をしておくべきです。
今回は、倒産しそうな会社の特徴と見分けるための方法について、詳しく見ていきたいと思います。
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倒産しそうな会社の特徴と見分け方
会社の経営状態は、現場で働く下っ端の人間には、なかなか気づくことができないかもしれません。経営者としても、ギリギリまで自分の会社を存続させたいために、茶巾状態になったとしてもそれを社員に隠しているはずです。
なぜなら優秀な社員ほど、将来性がないことに気づいた時点で会社を離れるからです。社長に人望がなければ、給料が支払われない時点でついてくる社員は一人もいないでしょう。
給料未払いが発生する会社
冒頭でも述べた通り、給料の支払いが行われない会社は通常ありえません。給料未払いが発生した時点でかなりの赤信号だと考えるべきです。
その時点でいつ倒産してもおかしくないので、転職活動の準備をした方が無難です。
給料が支払われない理由が、業績の悪化ではなく単純な資金回収の遅れで、自分たちの責任ではないという理由であれば、様子を見ても良いですが、頻繁に支払い遅れが発生するのであれば、それ自体が問題です。従業員として働く上で毎月の報酬を受け取るのは絶対的な権利です。お金がなければ単純に生活していけないので、会社のために尽力することさえできないのです。
そんな基本的な社会人としての役割を果たせない会社に居続けても意味はありません。私からのアドバイスとしては今すぐ別の会社を探した方が良いということになります。
社長が会社に来なくなる場合
資金繰りがギリギリになると、社長の会社に来てのんびりしている暇はありません。外回りの営業と言いながら、資金繰りのために銀行などの投資してくれる人達を探し回って直接交渉に出向いている可能性が高いです。
業界にもよりますが、月に一度も会社に来ない社長はおそらくどんな会社にもいないはずです。社長と連絡が取りづらくなるのも危険サインです。
会社が倒産しそうな兆候が見えた時に、社長に連絡を取る手段を持っていない場合、最悪そのまま逃げられてしまう可能性もあります。
ベンチャー企業の様な小さな会社で少人数構成の場合、知り合いのつてで入社したことで、ちゃんとした経歴書などを作っていないケースもよくある話です。契約状況をしっかりと把握しないまま、働いていた事が仇となりこれまで働いた未払の給料を回収できないまま泣き寝入りしてしまう可能性も十分に考えられます。
もちろん給料ちゃんと支払わない会社が悪いのですが、社会人として自分の契約状況をしっかりと確かめることも責任の一つです。これから会社を大きくして行こうという新興会社の場合は、よくよく注意しておきましょう。
人員削減が行われる
人員削減もかなりわかりやすいシグナルの１つです。
なぜ人員削減をしなければいけないのかを考えれば、明確な答えが出ているでしょう。人件費とはそれほどに会社の経営に大きく負荷をかけるものなのです。大きな仕事をするためには、それだけ人材も必要になるし、新しい人材を雇うとなると教育コストなどもかかってくるので、できれば人員削減は避けたいところです。
しかし、それでも現状維持しなければ、会社時代の存在に関わるのであれば、四の五の言っていられない。そんな状況に差し迫っているということです。人員削減の直後に、会社が倒産するということはないでしょう。ただし、そこから会社の業績を盛り返せなければ、最終的には倒産するしかありません。
給与が下がりボーナスが出なくなる
会社で支払われる給料やボーナスの減少は、会社の存続に大きく関わる問題です。
社員に還元するお金は、業績が良ければ大きくなり、悪いと少なくなることは容易に想像できるはずです。事業や会社のことについて虚勢を張ることができても、お金だけは嘘をつくことができないのです。
「これから将来にわたって会社は安泰していく」などという言葉が出てくれば、さらに怪しい状態と疑ってよいでしょう。
⇒ボーナスが出ない会社は転職すべき！賞与なしの会社のデメリットとは？
役職の変更が頻繁に起こる
社長はもちろん、取締役クラスの役員の突然の変更も、注意しておきたいポイントになります。
会社の経営を安定させていた人材が、流出してしまうことで突然業績が悪化する会社もあります。下っ端の平社員からすると、誰が実権を握っているのかわからないかもしれませんが、こういった変化にも注目しておきましょう。
役員となると報酬も大きくなり、私利私欲に目が眩んで、気に入らない人間を排除したくなるものです。人間関係の問題が発展して、会社そのものがなくなってしまうことも十分あり得るんです。
無茶な事業に手を出し始める
順調に会社を経営していたのに、突然大きく舵を切って新しい事業に手を出す会社もあります。
時代の変化についていかなければいけないということで、新しい事業を取り入れるのは良いですが、業界が変われば仕事の仕方もゼロからのスタートです。本命となるメインの事業にも影響が出始め、共倒れとなるケースもあります。
会社の資金繰り、キャッシュフローなどの計算が狂っていることに気づかず、気づいた時にはもう手遅れということが、普通に起こり得るのが会社というもの。常に自分達の状況を見極めて、リスクを取りすぎない経営を心がけている会社は、新規事業に乗り出しても引き際というものを心得ている。
この辺りは経営者を信じるしかないところです。自分が信頼できない社長が経営している会社なら、身を委ねるべきではないということです。
仕事が急に暇になる
これまで残業続きで、仕事をいくらこなしても終わりが見えない状況だった・・・。それが突然、急に暇になって定時帰りできるようになったり、業務自体がなくなってしまう。
これも危険信号の一つですね。次の仕事の予定が見えない。社内で常勤する社員が増えだしている。そんな状況だと、新しい仕事が入ってきていない証拠です。
仕事を振りたくても、契約が進まなければ作業することができません。誰でもできるような雑用の仕事が回ってきたり、その状況が長く続くのであれば、疑っても良いところです。
倒産しそうな会社で気をつけるべきこと
給与未払いの危険性
倒産する会社というのは、給与未払いとなる危険があります。
働いた対価をもらえないことは、非常に悔しいことですが、お金のトラブルは厄介なもので、下手に取り入ってしまうと想定していた以上の問題に巻き込まれかねません。半年以上の給与未払いとなると、100万円を超える金額になるので、諦めることは難しいかもしれません。
それよりも1か月や2ヶ月単位であれば、大きな金額ではありますが、きっぱりと諦めて新しい仕事を探した方が、結果的に時間を無駄にせずに済むことになるでしょう。
転職先の会社について候補を考えておく
会社が倒産しそうな状況なら、いくら頑張ったところで持ち直すことはできません。それよりも次に同じ失敗をしないように、しっかりとした労働条件が整っていて給与の支払いも必ず行われる会社を探すべきです。
これからの世の中、年功序列が崩れてどの仕事も安定的な仕事とは言えません。
若い頃は無茶をして給料が低くても働こうとする人がいますが、むしろ今の時代はできるだけ稼げるときに稼いでおくべきです。将来どうなるかわからないのであれば、若いうちから高い給料もらえる会社で働くべきなんです。
どうやって安定をつかむかは自分次第ですが、自分の選択肢を知るためにも世の中にある様々な会社のことを知るのも今の自分の状況を冷静に見るためにも良い選択であることは間違いありません。
転職することで給料をアップさせることができれば、これまでの給与未払分もすぐに取り返すこともできます。仕事の内容や会社自体は悪い印象を持っていなくて、なんとか会社を存続させたいという気持ちを持っていたとしても、やはりリスクが高すぎます。
将来性が安定している会社の探し方
会社員として定年まで働くつもりがあるなら、将来性が安定している会社を探したいところです。
年功序列の会社はなくなりつつありますが、それでも継続して同じ会社で働き続ければ、給与はもちろん社内での立場も徐々に高くなっていきます。
最終的な役職が課長か部長かは、会社に規模にも関係しますが、安定した会社なら実現可能性は高いです。
転職先の仕事や会社を探すための方法として、転職エージェントを利用する方法があります。給料を問題なく支払ってくれる会社を探すためには転職のプロに頼るのが最適なんです。
